買い物をする際には、次のことをよく考えて商品を選びましょう。

1. その商品を使うことによって、人間や他の生物、環境に害を与えないか
2. その商品がつくられたときに、人間や他の生物、環境に害を与えていないか
3. その商品をつくった企業は、人権侵害や兵器の製造など、問題ある行動を行っていないか

  この３点を考慮し、問題ありと感じた商品をなるべく買わないよう心がけましょう。買い物は、ある商品を製造している企業を支持するか支持しないかという、一種の信任投票のようなもの。

  企業はそうした消費者からの「支持」票の動きに、注意を払わないわけにはいきません。

  もし商品がたくさん売れれば、その商品を製造した企業は、自分たちがそれだけ消費者から支持されているのだと自信を深めるでしょうし、逆に製造した商品が全く売れなければ、企業も自らの行動を正当化する根拠を失ってしまいます。
  ですから、私たちが「買いものは企業に対する信任投票なのだ」ということを自覚し、「問題行動を起こす企業は許さない」という明確な意志に基づいて商品を選択し購入すれば、企業の行動を私たちの意に添う方向に導くことができるのです。

  より直接的に、「問題のある行動を起こさないで」という意志を企業に伝える手段として、抗議のメールを企業に送りつけるという方法があります。
  大抵の企業は、ホームページ上に消費者の意見を受け付ける窓口を設けています。
  こういった窓口に、問題行動に対する抗議のメールをどんどん送りましょう。

  問題のある企業の株を保有している人は、株主総会に出席するか、もしくは自分の株を責任を持って権利を行使してくれる人に委任して、問題行動をただすことができます。

  企業の問題行動の多くは、生産の効率性を追い求めた結果行われたものであるため、最初のうちは株主にも利益をもたらすかも知れません。
  しかし長い目で見ると、そうした行動が企業や株主に大きな損害をもたらすことはあきらかです。

  例えば、生産コストの低下をはかるために工場からの汚水の浄化を怠った結果、環境汚染を引き起こし、結局はその汚染を元に戻すために当初の浄化費用よりもはるかに多くの費用を投じなければならなくなったことなどは、ざらにあります。
  ですから、株主のみなさんは、自らがお持ちの「会社から経済的利益を受ける権利」と、「会社の運営に参加する権利」を行使し、「自分に不利益をもたらすような行動は起こすな」と、株主総会の場ではっきりと主張しましょう。

1. 新聞やテレビの報道に注意を払い、企業の行動に対して敏感になる。
2. 企業が流すＣＭのイメージや、商品に書かれたラベルの内容などにまどわされない。
3. 自分たちの普段行っている消費行動と、世界中で起きている様々な問題との関わりについて自覚する。